インタビューに応じた。新型コロナウイリス感染拡大でシニアツアーを
含めて国内外で大会中止が相次ぐ中、来年以降は大会存続の危機が
訪れることについて、国内主要３ツアーのトップとして初めて言及した
「一番危惧しているのは、これが長く続くと企業が“死んで”来年以降
できない試合がいっぱい出てくるのでは？ということ。
シニアだけの問題じゃなく、男女（のツアー）も含めて。
例えば大会の冠スポンサー企業が公的資金を調達したら、
来年はスポンサーをできるのか。一般的に（企業は）大会開催より
雇用継続を優先する。
この問題は傷が癒えるまでかなり時間がかかる。『ワクチンができるまで
１８か月かかる』といわれているし、３年くらいのスパンで考えないといけない」
「やっぱり地域密着。一つの大きな企業がお金を出すんじゃなくて、
小さな地元企業が５０社、６０社と集まって資金を出していただく。
賞金額は少ないかも分からないけど、徐々に大きくしていくこともできる」
約５６００人のＰＧＡ会員のうち、賞金を稼ぐツアープロは約１８０人のみ。
それ以外の大半はレッスンなどで生計を立てている。
練習場は休業要請の対象外だが、新型コロナウイルスの影響で、
年会費の免除や一時金支給なども話し合われている。
スポンサーの存続すら危ない事態になってしまうのか？